ITエンジニアの採用が難しい理由と解決策を紹介！おすすめの採用手法も
ITエンジニアを募集しているものの、なかなか理想の人材に出会えない企業が増加しています。この記事では、ITエンジニアの採用が難しい外的要因と内的要因を解説するとともに、効果的な採用方法を紹介します。
目次
ITエンジニアの採用が難しい理由
ITエンジニアの採用が難しくなっている主な理由として、4つの外的要因が挙げられます。それぞれ詳しく解説します。
市場がITエンジニア不足に陥っている
IT市場の拡大により、ITエンジニアの需要が高まり市場がエンジニア不足に陥っていることから、エンジニアの採用に苦戦している企業が増加しています。今後はさらにITニーズが高まると予想されるため、ITエンジニア不足が加速する恐れがあるでしょう。
フリーランスへ転向する人が増えている
ITエンジニアは、経験を積めば比較的独立しやすい職業です。それに加えて近年、ITエンジニアが個人で仕事を獲得できるプラットフォームが増加しているため、フリーランスで働くITエンジニアが増えています。
フリーランスは収入が高くなりやすく、自分の得意な仕事を選んで受注できるため、優秀なITエンジニアほど独立する傾向にあります。
優秀なITエンジニアは企業が手放さない
優秀なITエンジニアが離職しないように、企業はさまざまな対策を講じています。待遇や労働環境の改善をはかりITエンジニアがその企業へ定着すると、採用市場に優秀な人材が流れにくくなります。また、スキルの高いITエンジニアが転職活動を始めても、好待遇の環境を準備できる大企業へと応募が集まるため中小企業は新規獲得が難しいでしょう。
採用チャネルが複雑化している
求人メディアへの掲載だけではなく、自社のSNSやスカウトなど、採用チャネルが複雑化し多様化しています。これがITエンジニア不足の大きな原因の一つです。ITエンジニアは多くの採用チャネルから選ぶことができるようになり、競争力があり情報収集力の高い企業に候補者が集まる傾向が強まりました。その結果、そのほかの企業は人材獲得が難しくなっています。
ITエンジニアの採用が上手くいかない企業の特長と解決策
ITエンジニアの採用に苦戦する理由として、外的要因だけでなく内的要因も挙げられます。ここからは、人材採用に苦戦してしまう企業の特長と解決策を紹介します。
採用担当者の知識不足によりスキルの見極めができていない
ITエンジニアに関する知識がない人事部のスタッフが採用担当になると、履歴書や職務経歴書を見ても正確にスキルを判断できません。その結果、自社の求めるスキルに満たなかったり、自社の業務に必要な資格を有していなかったりする人材を採用してしまう可能性があります。
ITエンジニアを新規で採用する場合、事前に自社のITエンジニアにヒアリングを行い、どのような人材を求めているかを明確にしておきましょう。また、可能ならば面接に同席してもらうのも有効です。同時に面接担当者にも、自社のエンジニアの業務内容や必須スキルなど、必要最低限の知識を身につけてもらいましょう。
企業と求職者の条件が合っていない
売り手市場が続いているITエンジニアの採用では、企業が提示する条件や待遇面に高水準が求められます。そのため、優秀な人材が見つかってもより条件のよい他社に入社を決められたり、待遇面で折り合いがつかず入社を断られたりする可能性が高くなります。
求める人材からの応募がなかなか来ない場合は、採用市場を把握したうえで条件や待遇面を見直してみましょう。フリーランスやプログラミングの知識を保有する新卒、未経験者などにターゲットを広げるのもおすすめです。
求める人材が明確になっていない
自社に求める人材が明確になっていない場合、募集要項に求めるスキルや業務経験を明記できないため、ターゲットに訴求すべきメッセージを発信できません。
その結果、欲しい人材が集まらなかったり、採用後のミスマッチが発生したりしてしまいます。
ITエンジニアを採用する際は、自社のITエンジニアと協力して必要とするエンジニアのペルソナを定めましょう。技術や経験をはじめ、仕事に対する価値観や志向性を明確にしておくと、どのような人材を求めているのかを見極めやすくなりミスマッチ防止につながります。
求人情報の内容が不足している
入社後どのような業務を担当するのか、社内の雰囲気はどうかなど、ターゲットとなる人材が知りたい情報が不足していると、応募に結びつかない可能性が高くなります。特に知名度があまりない企業の場合、求人内容が競合他社と差別化できていないと、なかなか応募してもらえないでしょう。
求人情報は詳細に記載し、内容を充実させましょう。開発環境や使用言語、待遇などはできる限り具体的に書くことで、目を通した求職者に「この求人は自分に当てはまるな」と思ってもらえて応募率が高くなります。
ITエンジニア採用におすすめの手法
ITエンジニア採用を成功させるには、自社に合った採用方法を選択しなければなりません。ここからは、ITエンジニア募集に効果的な手法を3つ紹介します。
求人媒体・広告
求人サイトへ募集要項を掲載し、求職者からの応募を待つシステムです。利用者の多い拡散力のある媒体を選べば、多くの求職者の目に留まります。プランごとに料金が決まっているため予算管理がしやすく、広告も媒体側が作成するため、手間がかからないのもメリットです。
ダイレクトリクルーティング
企業が自ら自社にマッチした人材を探し、SNSや専用サイトから直接スカウトメッセージを送る手法です。企業が「待ち」ではなく「攻め」の姿勢でITエンジニアにアプローチできるため、企業が求める人材を見つけやすくなります。
ただし、適切な人材を見つけてスカウトメールを送る必要があるため、担当者にかかる負担が大きくなる点には注意が必要です。
リファラル採用
学生時代の友人や前職の仲間など、社員に人材を紹介してもらうかわりにインセンティブを提供するシステムです。自社の内情を熟知した社員から紹介してもらえるため、企業にマッチした人材と出会いやすいメリットがあります。
ただし、採用に至らなかった場合、社員との関係が悪くなる可能性があるため注意しましょう。
アウトソーシング
採用活動を外部の会社にアウトソーシングする方法です。外部委託することで採用担当者の負担が減り、求人活動を効率化できます。また、採用したい人材の洗い出しから求職者への書類送付まで、幅広く依頼できるのもメリットです。
ただし、ほかの採用方法に比べるとコストが高くなるため注意が必要です。
人材派遣
人材派遣会社から、ITエンジニアを紹介してもらう方法もあります。人材派遣を利用すると、登録しているITエンジニアのなかから自社に合う人材を紹介してもらえます。
基本的な知識とスキルがあれば未経験でも構わないという場合は、厚生労働省が実施している「デジタル人材育成のための『実践の場』開拓モデル事業」を活用するのもひとつの方法です。
派遣されるのは、デジタル分野の公的職業訓練を修了した35歳以上の人材です。実務は未経験でも、ITエンジニアに必要なスキルと知識を身につけています。ビジネス経験も豊富なため、即戦力としての活躍が期待できます。事業の詳細が気になる方は、こちらから問い合わせてみてください。
「デジタル人材育成のための『実践の場』開拓モデル事業」について詳しくはこちら。
まとめ
ITエンジニア市場は現在、かつてないほどの人材不足に陥っているため、採用活動に苦戦している企業が増えています。ITエンジニア採用を成功させるには、自社が求める人材を明確にしたうえで求人内容を刷新し、効果的な採用チャネルを選択することが重要です。
また、適切な人材を未経験者や正社員にこだわりすぎず、柔軟に採用基準を見直すことで、より多くの人材と出会える可能性が広がります。
